2021年8月15日日曜日

敗戦の日に寄せて

ということで今年もこの日がやってきました。相変わらず閣僚数人がまた靖国に参拝し、何かをアピールし、首相が中身のないテンプレ作文を読み上げるという伝統芸を披露してくれたようですが、うちはもう少し有意義なことをやります。毎年のことですが、今年も志士会の塾長として、そして洛南ジャーナルの社長として談話を発表致します。 しかしまぁ未だに首相はこの調子なんですね。積極平和主義なんて言うと聞こえはいいですが、内容的にはネオコンの発想そのもの。まだこれからも戦争屋に貢ぐと宣言してるようなもんですよ。さてはそういうパフォーマンスだったんですかね....。
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～マスコミと世論の戦争責任～
少し前にSPA!という雑誌で石破茂さんと小林よしのりさんが対談をしていた。その中で石破さんがこんな事を言っている。曰く「日本が対米戦争を始めた昭和16年に世論調査があったら、日米開戦に賛成という人は9割を超えていた」と。実はこれ間違いではない。一部知識人を除けば多くの国民は日米開戦を待ち望んでいたし、メディアもそれを煽っていた。無論その背景には戦争で儲かる財閥の思惑が働いていた節もあるのだが、ともあれ今は戦争反対を喧伝する朝日新聞や毎日新聞ですら当時は戦争を煽っていた事実は忘れてはならないし、同じ過ちを繰り返さないためにもこの教訓から目を背けてはいけない。

 

コロナ禍では果たしてこの教訓は生かされたのだろうか？或いはオリンピックを巡ってはどうだろう。たとえばコロナに関してはクラスターが学校や職場に移ってもなお飲食店が叩かれ、エビデンス無しに酒類が悪者にされている。Gotoの最中には「移動は感染拡大につながらない」とされてきたものが今は「帰省は控えて」である。オリンピックとて始まればメディアは毎日のように日本人の活躍を称え、多くの問題には目を瞑ってきた。 そしてメディアに触れて形成される世論の側にとってもこれらは教訓である。メディアが言っていることを盲信してはいけない。さまざまな角度から問題を見つめ、本質が何なのかも見極める目を持たなくては。石破さんが冒頭の記事で医療におけるセカンドオピニオンのことを引き合いに出していたがまさにそういう見方が必要だ。メディアがこれを取り上げる意味は何か。なぜ芸能人の不倫や薬物疑惑の話を長々とやっているのか...。つねに疑問を持って物事を精査することが我々には求められる。それは自分自身の身を守ることにもなるし、民主主義国家においての責務でもある。（2021.8・15 志士会代表、天王寺センイチ） 
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オリンピックに関してはむしろこれから醜聞が聞こえてくることでしょう。僕自身、職場や訪れた店のテレビでやっているのを横目で少し見た程度で全くオリンピックには触れていないのですが、検証の意味も含めてまた色々と見ていきたいとは思います。そのことが今後のオリンピック自体のあり方を考えることにも繋がりますし、或いはこの国のスポーツ行政を見直すきっかけにもなるでしょうし。あとはコロナですね。こちらに関してもまた色々と取り上げていきます。noteのほうにもまた有料記事を上げていきますし、YouTubeの更新もどんどんやってくのでそちらもよろしくです。僕はといえば明日から1.5日間のお盆休みに入ります。2年ぶりに開催される古本まつりに行きたいのですが、天気がやや心配...。とまぁそんなところではありますが本日はこれにて閉店。ジベリ！
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